TBSのショッピング事業も、他のTV局同様、TVやラジオのコンテンツとインターネットを融合したようなマルチメディア戦略を行っています。

メディアの影響力はTV通販等で既に実証済みですから、このビジネスモデルを当のTV局が指を咥えて見過ごすはずもなく、TBSのショッピング事業も遅ればせながら本腰を入れつつあります。

しかしTV局が通販事業をやる上で常に立ちはだかる問題として、スポンサーとの兼ね合いがあります。通販事業者は既にTV局の大手スポンサーになっていますし、メーカーも独自の販売チャンネルを保持しています。

そうして流通体制を、TBSのショッピングに限らず、TV局の通販や流通事業に敵対する事になりかねません。

その結果、TV局はスポンサーを失う事になってしまい、本業である放送事業に多大な影響が及ぶ事が考えられます。この問題をクリアしない限り、TBSのショッピング事業が大きく飛躍する事はないといえます。

ホリエモンがなぜフジTVを買収しようとしたかと言えば、フジTVが放送局として魅力があったというのもありますが、フジTVにはニコスの通販事業があるのも理由の一つでしょう。

ホリエモンはフジTVの放送局としての事業より、放送メディアを利用した通販流通事業である、ニコスの事業に興味をそそられたのかもしれません。最も収益性が高く、確実安心な事業であるからです。

楽天を見れば明らかで、インターネットを使った通販事業が成功を収めています。

楽天がインターネットのコンテンツをどう利用しているかといえば、情報発信事業と宅配事業を融合し、一般の物販業者を巻き込んで成功している考察できます。

これは今のTV局の後追いをしているだけで、手段がTV放送なのかインターネットなのかの違いだけです。TBSのショッピングが、お取り寄せ程度の物品販売事業に終始している限り、楽天のような成功はありえません。

TBSのショッピング事業の収益性を伸ばしていくには、従来のスポンサー制の収益体質を改め、脱皮していく必要があります。

ドラマや報道のコンテンツとしてTV局のインパクトが、インターネットに対して未来永劫に渡って優位に立ち続けるなど、IT企業の人間は誰も考えていません。

IT企業に欠如しているのは、実事業である流通と物販のノウハウです。TBSのショッピング事業も結局の所帯に短し襷に長しで、他社の動きとスポンサーのご機嫌を伺いながら行っています。

今後地デジが普及し、双方向での情報のやり取りが可能になると、通販業者の地位は更に高まります。

そうした中で、TBSがメディアとしての自らの立位置を認識し正しい判断をしなければ、企業としての収益性を高める事は難しいといえます。